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John Bricker, John Ibbitson : 人類の総人口は今世紀中頃をピークに減少する。

はじめに


・今年の 2月に出版された、タイトルの趣旨の主張を綴った本、

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John Bricker, John Ibbitson, "Empty Planet: The Shock of Global Population Decline", 2019-02-05

 の概要を著者自ら、インタビューで語っている。

抜粋(デタラメ)


・我々は世界各地の現地を実際に訪れ、詳しく調査した。

・今世紀中頃に 90億人になるだろうが、その後は減少するだろう。国連の人口予測は正確ではない。国連もいずれ減少する方向で改訂版を出すだろう。

・5:30 世界人口の 40% を占める国家は中国とインドだが、中国の(合計特殊)出生率は 1.5 、インドでも 2.1 に低下している。

20191113_fertilityrate.jpg


・6:20 都市化が最大要因だ。人間の 55% は街中に住んでいる。

・7:20 田舎から街中に移動すると、女性は教育を受ける機会が増え、多くの情報にも触れる。そうすると女性は出産コントロールを意識しだす。

・9:20 更に、都市化は(出生率を上げる大きな要因となる)宗教の影響力を削ぐ。

・12:30 日本の現状。1.4
  ・日本の高齢化も影響。高齢者は若者より消費しない。→ 経済縮小
  ・高齢者のための社会保障費(医療費、年金)も増加。→ 国家の経済負担増大。

・17:00 インドの出生率は国連統計で言われている数値の 2.4 ではなく、実際は 2.1 だ。Bill Gates 基金によるより正確な調査結果だ。

・20:20 ブラジルでは 1.8 まで低下。なぜ? 大きな要因のひとつが、女性の不妊手術。

・23:10 今世紀末にはアメリカは 5億人、中国は 6-7億人だと予想されている。

・23:50 中国の一人っ子政策に匹敵する人口統計学的自殺行為はアメリカの場合、Trump の移民阻止政策だ。

・29:00 今後、国家が移民を受け入れたくとも、十分な移民の供給がなされなくなる。

動画(32:33)


・198,100 views,Feb 13, 2019
・The World's Shrinking Population


コメント


・John Bricker らは経済成長と国家の競争力維持のために、国家の人口減少は何としても避けるべき事態だと見なしている。人口増加に伴う環境負担はやむ無しだと。

・だが、生物の世界に無限の成長などありえない。資源の制約があるゆえに。人類の人口だっていずれ頭打ちになる。先進諸国はすでに頭打ちになっている(既に出生率が 2.1 を下回っている)。その減少の潮流を政策で無理矢理逆転させようとしてもさして成果は上がらない筈。

・人口減少の潮流に徹底抗戦して無残に玉砕するよりも、さっさと降伏してやり直す方が被害が少ないような気もする。辛く苦しいだろうが損切りは早めに…というわけで。

(2019-11-13)
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